Back Ground 健康と癒しが求められている時代背景 携帯電話、インターネット、コンビニ、ファミレス等の普及に伴い、24時間オンタイムの生活環境が余儀なくされている今日の中で生活のオン・オフの切替えを自分自身で作り出す必用がある。 女性の社会進出増加（キャリアを重ねる事での責任の重さ、女性でも残業を余儀なくされる時代）により、心と体の疲れをとりたいと願う女性のニーズの高まり。 環境ストレス、人間関係ストレス、子育てのストレス、便利で手軽な食事（レトルト、コンビニ、インスタント、外食などの食事の偏りや食品添加物）による生活習慣病や、不定愁の改善の為、予防医学を意識するニーズ。 従来型ビジネス業態のリラクゼーション化現象 今、求められているものは Mind 「リゾートマインド型」 ■リセットタイム 日常をシャットアウト、リセットできる空間 ■リセット空間 心から癒される空間を自分のものにする ■マインドリセット 心のリセット、気持ちの切替え Health 「アクティブボディスパ型」 ■ウェルネスタイム 体が喜ぶことに時間をつくる ■ウェルネスモール 自分に合った、体にいいことが見つかる空間 ■ボディメンテナンス 疲れた体をリセットし、活動的な自分でありたい 健康と精神的ゆとりに裏付けられた→「真の美」 外面的表面的なものだけでは、得ることができない 癒しビジネス今後のキーワード Spa Buisiness スパの定義 「スパ（SPA）」とは、五感に訴える空間のなかで、「温浴（温泉）や海水を使用した療法に合わせ、各種自然療法、伝統療法を総合的に行い、 美容と健康、くつろぎと癒しを提供する施設」のことをいう。 ヨーロッパではもともと医療を目的として開設されていたもので、そこに「癒し」の要素が加わり、さらに天然植物を使ったアロマテラピーなど 自然療法が取り入れられてきて、現在のスパに集約されている。 スパを構成するファクター 各種マッサージ・ボディトリートメント カイロプラクティック アロマセラピー 温水浴療法 温泉セラピー タラソセラピー ヨガ 気功 ミュージック・サウンドセラピー キュイジーヌなど スパの目的 スパの大きな目的・役割は「予防医学」であるが、現在は、主に疲労回復やストレス解消を目的として開設されるケースが多い。 アメリカでは「レジャー」のひとつと考えられており、利用するほうも「楽しむ」ために訪れているようだ。 発祥の地ともいえるヨーロッパのスパは、いまでも予防医学の範疇と考えられている。 スパが世界中で注目されるようになったのは、「癒し」の空間が演出されるようになってきてからだ。 ストレス過多の現代において、それを解消する場が求められているということである。 スパのタイプ別分類 デスティネーションスパ 治療が目的。1週間、1ヶ月間など長期に渡って施術を受け、体質改善を目指す場。宿泊施設を伴わない場合、利用者は近隣の宿泊施設等から通う。 リゾートスパ 開放的なリゾート空間で行われるスパサービス。主にリゾートホテル内で展開。 デイスパ 都市の商業施設やオフィスビル等に開設されていて、デスティネーションスパのコンセプトを日帰りで気軽に体験できるスパサービス。 クラブスパ 会員制のフィットネスクラブが展開するスパでデイスパとして開放するケースもある。 ホテルスパ ホテルのなかで行われるスパサービスのことで、デイスパの機能ももつ場合も多い。 メディカルスパ 医療的な側面がメインのスパで、医師が常駐するケースもある。 歴史 わが国で展開された海外のブランドスパとしては、「セントグレゴリースパ」（シンガポール）が03年4月にラフォーレ原宿に出店したのが最初となる。 その後、「マンダラ・スパ」（インドネシア）や「タマンサリロイヤルヘリテイジスパ」（インドネシア）などが日本での展開をはじめており、04年7月には 「バンヤンツリー・スパ」（シンガポール）の出店も決まっている。国内スパについても、02年6月、「ザ・ウィンザーホテル洞爺　リゾート＆スパ」（北海道虻田町） が「ブルームスパトーヤ」を開設し、03年4月「グランドハイアット東京」が「NAGOMIスパアンドフィットネス」をオープンさせるなど、続々とオープンしはじめている。 上記施設以外にも、「スパ」を打ち出す施設は開設されてきたが、なかには定義にかなっていない施設もあり、黎明期といったところだ。 わが国でのスパの利用者は現在、基本的に女性がメインとなっている。それは、スパ＝エステティックというイメージからきていることと、男性が利用できるような施設がつくれないことに起因する。 世界的な傾向として、毎年、男性の利用がふえてきている。最近のデータでは、男性30％、女性70％といった割合だ。とくに男性利用の成長率が高いのはアジアである。 現在のようなアジアンスパが展開されはじめて、男性がスパに行くようになったのだ。 たとえば、シンガポールの02年のデータでは男性33：女性67（デイスパ）とある。リゾートでは、男性の比率はもっと高くなる。日本でもその傾向はあり、出張などで宿泊したホテルに スパがあれば、気軽に利用する人が多い。日本でも現在「スパ」と名打った施設やスペースが急速に増加傾向にある。日本人は温泉好きで、環境省の調査によると、わが国の温泉利用の 宿泊施設数は1万5,558件、温泉利用の公衆浴場数は6,433件、年度述べ宿泊利用数は1億3,710万人と、すでに莫大な利用者がいる。温泉の付加価値としてスパがあれば、利用者はどんどん増えていくであろう。 日本におけるスパの可能性 日本の場合、ホテルでの展開はオーナーの理解がまだ足りないために難しい面もある。既存のホテルでは改装が必要であり、コストがかかるために、簡単に導入できないということもある。 ただ、これからのホテルにとって、スパは必要不可欠な要素になってくると思われる。 旅行などをする際、行く先や宿泊先を決めるときに主導権を握るのは、世界的にみても8割が女性である。そのとき、スパがあるということは非常に魅力的に映るだろうし、海外ではスパの ないホテルはガイドブックなどに紹介さえされなくなっているのが現状だ。スパを備えないホテルは今後、露出がどんどん少なくなり、選択の対象にさえならないことになる。 今や「スパがない」というのは、ホテルにロビーがないことと同様レベルになってきているのだ。 スパビジネスの今後の市場 今後、スパのサービスコンテンツを付加することによって、 集客効果が期待できる業態の一例が下記です。 エステティックサロン　　スポーツクラブ　　病院 リゾートホテル　　温泉施設　　スキーリゾート カラオケボックス　　複合ショッピング施設 地域復興プロジェクト　　自宅のホームサロン

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